手取り計算ツール
月給・ボーナス・配偶者扶養を考慮した手取り額を計算します
「額面」と「手取り」、その差はいくら?
新しい仕事のオファーをもらった時、昇進で給料が上がった時、一番気になるのは「実際にいくら手元に残るのか?」ということではないでしょうか。給与の「額面(総支給額)」から社会保険料や税金が差し引かれた後の金額が、私たちが自由に使える「手取り額」です。
このツールは、あなたの状況に合わせて、正確な手取り額を素早くシミュレーションします。複雑な社会保険料や税金の計算を自動で行い、あなたの「本当の収入」を明らかにします。
- 多様な働き方に対応: 月給制、年収制、ボーナスありなど、様々な給与体系で計算できます。
- ライフステージの変化も考慮: 年齢(介護保険料)や配偶者扶養の有無など、個々の状況に応じた詳細なシミュレーションが可能です。
- 転職・就職の判断材料に: 新しい給与条件で、現在の生活レベルを維持できるか、もしくはどれだけ向上するかを具体的に把握できます。
まずはあなたの収入情報を入力して、手取り額がいくらになるかを確認してみましょう。将来の家計プランやライフプランを立てる上で、きっと役立つはずです。
入力情報
手取り額
年間手取り
¥0
月給手取り
¥0
ボーナス手取り
¥0
収入
年収
¥0
月給
¥0
ボーナス
¥0
控除額(年額)
何が引かれている?控除の内訳
社会保険料
社会保険料は、病気やケガ、失業、老後の生活などに備えるための公的な保険制度の費用です。主に以下の4つで構成されます。
- 健康保険料: 医療費の自己負担を軽減するための保険。料率は加入している健康保険組合や都道府県によって異なります。
- 厚生年金保険料: 老後の年金(老齢厚生年金)や、障害・死亡時に給付を受けるための保険。
- 雇用保険料: 失業した際の失業給付や、育児・介護休業給付などを受けるための保険。
- 介護保険料: 40歳から支払いが義務付けられ、将来介護が必要になった際のサービス費用に充てられます。
税金
社会保険料が引かれた後の給与に対して、以下の税金が課されます。
- 所得税: 個人の所得にかかる国税。課税所得が多いほど税率が高くなる「累進課税」が採用されています。
- 住民税: 住んでいる都道府県・市区町村に納める地方税。前年の所得を基に計算されます。
手取り額を増やすには?
給与をすぐに上げるのは難しくても、制度を活用して税金の負担を軽減し、手取り額を増やす方法があります。
- iDeCo(個人型確定拠出年金): 掛金が全額所得控除の対象となり、所得税・住民税が軽減されます。
- NISA(少額投資非課税制度): 投資で得た利益が非課税になる制度。直接的な手取り増ではありませんが、資産形成を加速させます。
- ふるさと納税: 自治体への寄付額のうち2,000円を超える部分が、所得税・住民税から控除されます。
これらの制度をうまく活用することで、将来のための資産を効率的に築くことができます。
注意事項
このシミュレーションは、東京都の協会けんぽの保険料率を参考に計算しており、交通費や残業代、その他の控除(生命保険料控除、住宅ローン控除など)は考慮されていません。表示される手取り額はあくまで一般的な目安としてご活用ください。